墨汁
墨（すみ）は、油煙や松煙などから採取した煤を膠で練り固めたもの（固形墨）、またこれを水とともに硯で磨りおろしてつくった黒色の液体をいい、書画に用いる。 また液体の墨の状態で市販されているものを墨汁（ぼくじゅう）または墨液と呼ぶ。 墨汁の原材料には化学的に合成された物質が使われている場合もある。化学的には、墨汁はアモルファス炭素の分散したコロイド溶液である。
明治20年代、小学校教員をしていた田口精爾が冬場に冷たい水で墨をする生徒達を見て液体の墨を作る事を発起。東京職工学校（現・東京工業大学）で応用化学を学び、その後、墨汁を発明。1898年（明治31年）に「開明墨汁」と名付け商品化し、田口商会（現在の開明株式会社）を牛込区築土八幡（現在の新宿区）に創業した[1]。 墨汁には天然由来の煤ではなく工業的に作られたカーボン（炭素）を使っているものがある（このカーボンは、コピー機などで使われるトナーとほとんど同じ成分である場合もある）。また膠の代わりに接着剤のような化学的に合成された樹脂を使っているものがある。 膠を用いた墨液の場合、裏打ちをするときには長時間乾かす必要があり、乾かす時間が短いと墨が散ってしまう。濃かったり膠の枯れた墨液では、墨の散りが激しいため、そういった散りを防ぐスプレーなども市販されている。自分で裏打ちする際には注意が必要である。
通販
通信販売（つうしんはんばい、通販 と略称される）とは、小売業態のうちの無店舗販売の一つで、店舗ではなく、メディアを利用して商品を展示し、メディアにアクセスした消費者から通信手段で注文を受け、商品を販売する方法。 近年の電子商取引の普及に伴い、「通信販売」「通販」と言うと単にインターネットのウェブサイト等による電子商取引を意味する事もある。
般的な意味の通販においては、商品の展示は、主に以下の手段によって行われる。
・通販商品カタログ（主に各種ダイレクトメールなどで個人に届けられたり、会社などに届けられたりして社内で回覧される。また、カタログ雑誌として書店で売られているものもある）
・ 新聞、雑誌の広告や折込チラシ
・ テレビやラジオのコマーシャルやショッピングコーナー、あるいはCSやケーブルテレビなどに設置された専門チャンネル（テレビショッピング、ラジオショッピング、インフォマーシャル）
・ インターネットのウェブサイト（電子モール、電子商店街、場合によってはオークションサイトを含む。これらの場合はインターネットの中での仮想店舗を持つ事もある。
通信手段には、電話やファクシミリ、郵便、インターネット（ウェブサイト、電子メール）などが利用される。 通販業を規制する、特定商取引に関する法律（特定商取引法、旧訪問販売法）での通販の定義は 販売業者又は役務提供事業者が郵便等（郵便、電話、フアクシミリ、電報、郵便振替、銀行振込など）により売買契約又は役務提供契約の申込みを受けて行う指定商品若しくは指定権利の販売または指定役務の提供 となっている。
なお、指定商品、指定権利、指定役務については、特定商取引に関する法律施行令の別表第一、別表第二、別表第三を参照。 通販業者としては、実際の店舗を持つ百貨店や専門店のほか、カタログ販売専門業者、放送局関連企業、パソコンメーカー自身まで、多種多様である。 代金の支払いの方法は、比較的低額な商品の場合には、後払い（注文後、先に商品を発送し、代金は同封された振込用紙で、到着後に金融機関やコンビニエンスストアから販売者の口座へ振り込む方法が多い）もあるが、主流は配達時の代金引換や、クレジットカードである。 パソコンなどの高額な商品については、クレジットカードを使わない場合には事前の前払いがほとんどであり、販売者が倒産した場合の危険が大きい。過去には通販パソコン販売店が倒産し、10万円以上もの代金を一括前払いで注文をした客が、商品を手にできない被害を受けた例がしばしばあった。 通販については、不当景品類及び不当表示防止法（景品表示法）などの、商取引に関する一般的な法律以外に、特定商取引法の適用を受け、商品に限らず販売業者などの各種情報の表示が規定されている。ただし、訪問販売で規定されているクーリングオフは適用されない。しかし、業者によっては商品到着後の返品を受け付ける場合もある。購入前に返品に関する文言をよく理解しておくことが望ましい。 なお、分割払いの場合には、割賦販売法の適用を受ける。 ＜Wikipediaより＞